埼玉のマンションの給水管修理・補修はお任せ！給水方法の種類について

埼玉のマンション設備で、給水管のトラブルにお困りの方はいらっしゃいませんか？

給水管修理を施しても、汚水が発生している原因によっては水質が改善しないということもあります。水質汚染の原因の1つは貯水槽の不具合です。

今回は、水道の給水方法の種類と汚水の原因についてご紹介します。

水道水は地方公営企業が運営している水道局から供給され、道路の下を網羅している「水道本管」から「分水栓」や「給水管」を通って各家庭に届きます。

この給水方法を「給水方式」といい、大きく分けて「貯水槽方式」「水道直結方式」の2種類があります。戸建て住宅の場合は「水道直結方式」しか採用できませんが、マンションの場合は「貯水槽方式」「水道直結方式」のいずれかを選ぶことが可能です。

ここでは、貯水槽方式の特徴とメンテナンスのポイントをご紹介します。

貯水槽方式の特徴

貯水槽方式の主なメリットとデメリットは以下のとおりです。

• メリット

貯水槽方式では、マンションの屋外もしくは屋内に貯水槽を設置し、1度その中に水をためた後、各家庭に水道水を届けます。常に一定の水道水を貯水槽にためておくことができるので、貯水槽に水がある間は災害時でも水道水が使えるのがメリットです。

• デメリット

常に水がためられている状態のため、貯水槽の内側に苔が生えたりちょっとした隙間から虫が侵入したりしてしまうことがあります。

貯水槽が10㎥以上の場合は、水道法・水道法施行規則により、毎年1回以上の点検が義務づけられています。10㎥以下は水道法の適用外のため、マンション経営者の中には点検を行っていない場合もあるようですが、水道水にサビや油、異臭がある場合は、貯水槽に問題がある可能性が高いので、直ちに点検を実施するべきです。サビや汚れが発生すると、給水管の腐食を招き、赤水や漏水などのトラブルを引き起こすおそれがあります。

貯水槽方式のメンテナンスのポイント

貯水槽の定期点検・水質検査のほか、清潔に保つために内部の清掃を行います。貯水槽が古くなれば交換も必要です。水道直結方式と比較すると、メンテナンスにかかる費用は高額になります。

「水道直結方式」は貯水槽がないタイプで、さらに「直圧直結給水方式」と「増圧直結給水方式」に分類することができます。水道直結方式の特徴とメンテナンスのポイントをご紹介します。

直圧直結給水方式の特徴

直圧直結給水方式では、水の圧力だけで給水します。主なメリットとデメリットは以下のとおりです。

• メリット

貯水槽を設けず、水道本管から各家庭に直接給水するので、貯水槽方式に比べて衛生的です。貯水槽を設置しないのでそのスペースを他の目的に利用することができますし、老朽化で崩壊しても周りに被害を与える心配がありません。

• デメリット

貯水槽を屋上に設置すれば高層階への給水は簡単にできますが、直圧直結給水方式では高層階への水の供給は難しく、せいぜい3～5階までです。ただし、増圧給水設備を設置する「特例直圧直結給水方式」を採用すれば、4階以上への給水も可能となります。

増圧直結給水方式の特徴

加圧ポンプを使って水圧を上げ給水します。増圧直結給水方式の主なメリットとデメリットは以下のとおりです。

• メリット

水道直結方式の中でも増圧直結給水方式であれば、高層階への給水が可能です。給水できる階層は条件によって異なりますが、10～15階まで給水できます。

• デメリット

増圧直結給水方式は地域によっては認可されていません。また、増圧給水ポンプの設置場所や設置費用、メンテナンス費用が必要になります。

水道直結方式のメンテナンスのポイント

増圧給水設備もしくは増圧直結給水ポンプを設置する場合は、1年に1度の点検を行います。貯水槽がなくても配管が老朽化すれば汚水の原因になるので、給水管の補修や交換は不可欠です。

マンション経営では、外壁や内装の補修だけでなく、配管のメンテナンスも重要です。しかし、マンションの配管工事にかかる費用は高額になってしまうことも珍しくありません。費用を大幅に削減できる方法としては、給排水管に専用塗料を流し入れ、配管を新品同様にすることができるライニング工事が挙げられます。

埼玉のトーヨー興産株式会社では、給水管の交換のほか、ライニング工事も対応しています。主な施工方法として、技術審査証明で実証された「Eco・NR給水管更生工法」を用いて施工致します。埼玉・東京・千葉・神奈川といった関東圏で、マンションの給水管修理・補修をお考えの方は、お気軽にトーヨー興産株式会社までご相談ください。

※Eco・NR給水管更生工法が利用できない場合は、線電極防食法「クレフロス」で対応致します。ご依頼の流れ・工事の方法など、更生工事に関するご質問はお電話・FAX・WEBよりいつでもお問合せください。